When Bold Strategy Becomes a Bet You Can’t Afford to Lose

Honda just announced its first net loss since listing on the Tokyo Stock Exchange in 1957. The company cancelled three EV models it had been engineering for years — the Honda 0 SUV, the Honda 0 Saloon, and the Acura RSX — writing off up to ¥2.5 trillion in assets and supplier commitments in a single fiscal year.
That fact alone is worth sitting with. This is not a story about a company that failed to try.
It is a story about the difference between boldness and prudence — and what happens when a business has the first without the second.
インセンティブに効果はない

If I offered you more money for results, would you change anything that you are doing now? I have asked this very question to numerous successful CEOs, and invariably the answer is no. I suspect yours is as well.
説得力のある戦略とは

トップレベルの役員やマネージャーであれば、戦略を立ててそれをプレゼンする機会を与えられることがある筈です。彼らの多くは、自分の作った戦略が正しいことを証明するための長いプレゼンテーションを用意します。しかし、真に説得力のあるマネージャーであれば、逆に何故自分の戦略が間違っている可能性があるか、という理由を並べる筈です。
フィードバックは相手のためのものとは限らない

一方的なフィードバックというのはそれを与える人のためのもので、与えられる人のためになることはまずありません。私はそのようなフィードバックは気に留めませんし、あなただって注意を払うべきようなものではないのです。
できる人は自分から学ぶ

「ピーター・ドラッカーの本は片っ端から読んでいます。」とつくばインターナショナルスクールのシェイニー・クロフォード校長が私に話してくれたのは、9年近く前のことです。それまでも、それから現在に至るまでも、それに少しでも似たようなことを会社に務めるマネージャーやCEOの方々から聞かせてもらったことは一度もありません。しかしこういった自分で勉強することこそが彼らに必要なことなのです。ですので、クロフォード校長から、私につくばインターナショナルスクールの役員になって欲しいと依頼して頂いた時にも、すぐ受諾させて頂きました。
従業員エンゲージメントアンケートの問題点

従業員エンゲージメントアンケートを行うことによって、企業の問題点や不健全な部分が見過ごされてしまうことがあります。つまりそういったアンケートに基づいた決断を行えば、間違った判断をしてしまう危険性があるということになります。
ビジネス開発担当者は顧客にどのように接しているか

営業やビジネス開発の担当者が顧客や見込み顧客に対してどのような対応をしているか、それを実際に目の前で見てみるまで、CEOにも理解できていなかった、というのはよくあることです。最近聞いた話ですが、あるCEOもそういった体験をし、驚いたのだそうです。
ダイバーシティーではなく、エクセレンスを選択すること

ダイバーシティー(多様性)を目標に掲げるビジネスリーダーを目にすることがありますが、それは間違っていると思います。大切なのはダイバーシティーではなく、エクセレンス(卓越する事)です。人材の多様性は、その結果として自然についてくるものなのです。
凡庸さを習慣としないこと

退屈なマネージャーのことを典型的日本人と揶揄する人を見たことがありませんか。その呼び方は半分しか合っていません。現状を正確に表すには、典型的、というところを凡庸という言葉に置き換えれば良いのです。世界のどこでも言えることですが、日本でも、凡庸さが典型的であるなどということはありません。
NIH症候群

NIH症候群(自社開発主義症候群)は別に日本特有のものではなく、世界中のどこにおいても、妥当と思われる組織の改良や変革に対する消極的な抵抗の中でも最もよく見られるもののひとつです。自社開発主義にこだわる人々は会社のためを思って警告を鳴らしているようなふりをしていますが、実のところは自分個人の利益のためにそうしているにすぎません。